マーケットのテクニカル分析 まとめ1章①
株式や先物取引を勉強するのに『マーケットのテクニカル分析』という名著がある。600ページを超える非常に分厚い専門書だ。
せっかく買っても分厚過ぎて読むのを断念しているという人もいるだろう。そこで自分の勉強を含めて全19章＋付録Dの要点をまとめてみることにした。
ただあくまでもまとめる部分は主観だということを考慮してもらいたい。
第1章 テクニカル分析の哲学
テクニカル分析というのは、チャートを使用し市場の動きを研究するものだ。
テクニカル分析は3つの前提がある。
① 市場のすべては織り込んでいる。
② 価格はトレンドを形成する。
③ 歴史は繰り返される。
①『市場のすべては織り込んでいる』は政治的なものや、心理的なものを全て現在の市場価格に織り込んでいる。
あくまでも値動きは需要と供給の変化であり、需要が高まれば価格は上昇。供給が需要を上回れば価格は下落するというものだ。
そしてチャートは市場の強気や弱気という心理を反映しているものに過ぎない。
②の『価格はトレンドを形成する』は、市場の値動きをチャート化する目的はトレンド形成の初期段階でトレンドの存在を確認し、トレンドの方向に従って売買するということ。
基本的には形成されたトレンドは反転するよりも持続する可能性が高い。
③『歴史は繰り返される』とは過去100年間にわたって作り出された価格チャートは、投資家たちの心理を表している。将来を理解する鍵は過去を知ること。また、将来とは過去の反復に過ぎない。
【仮想通貨 提携企業】現在有名企業と提携している仮想通貨
急激にリップルの価格は上昇している1XRP=30円台だったが、一時的に80円を超す価格になった。
リップル社の幹部である、Saar Sarbhai氏が開発中である「xRapid」が来月複数の銀行で採用する可能性があるという発言から急騰したようだ。
リップルやイーサリアムが有名だが実際に企業と提携をしている仮想通貨は少ない。
有名企業との提携を売りにしている仮想通貨も多いが、一体どれくらいの仮想通貨が有名な企業との提携を果たしているのであろうか。
【仮想通貨の価格が上がる条件】
仮想通貨の価値が大きく上がる一つの要因として、有名企業との提携というものがある。有名企業との提携が発表された、仮想通貨は価格はもちろんのこと、出来高も上昇することから、非常に注目をされることが多くなることがわかる。
具体例あげるとするならば、昨年リップルが三菱UFJ銀行と提携を発表したことで大きく価格が上昇したことは記憶に新しい。それまで3円ほどだったが一気に一時10倍近くまで跳ね上がった。
このように著名な企業との提携ほど、仮想通貨の価値が上がるようになっている。
【有名企業と提携をしている仮想通貨】
世界でも有名な企業とすでに提携している仮想通貨を紹介していく。なお、ここでは現時点で提携するであろう、もしくはしているであろう、という思惑の強い仮想通貨は除外しておく。同時にAmazonやMicrosoftなど世界的にみて、誰もが知っている非常に有名な企業を限定しておく。
・Ethereum（イーサリアム） EEA（Enterprise Ethereum Aliance) 日本語ではイーサリアム連合と訳されることが多い。Microsoftやトヨタ自動車など世界的有名な企業が所属している。
・Ripple(リップル) EEAに匹敵をする提携先をもっているのがリップルである。みずほ銀行やゆうちょ銀行。バンクオブアメリカやイングランド銀行など非常に多くの金融機関と提携をしている。
https://gtgox.com/partners-of-ripple/
・IOTA（アイオータ） IOT（モノのインターネット）に特化している仮想通貨がIOTAだ。IOTに強い仮想通貨は様々あるが、最も有名なIOT関連の仮想通貨の中では最も有名なものの一つだ。IOTAが提携しているの企業はドイツの車企業フォルクスワーゲン、富士通などと提携をしている
・Centrality（セントラリティ） 分散型アプリケーション（Dapps)を構築することができ。Centralityが一躍注目されるようになったのは、やはりAmazonとの提携だ。
・VeChain（ヴィチェーン） ブロックチェーンを使って偽物を見分けることができるというものだったが、現在はIOTの分野にも対応しているようになっている。BMWやルノーNTTドコモとも提携を発表している。
【まとめ】
今後多くの仮想通貨が消えると言われている中、大手企業との提携は今後生き残る可能性が高いといっていいだろう。 特にCentralityやVeChainはまだあまり、認知度が低いせいか言うほど上昇していないので、今がチャンスなのではないか。
【ビットコイン、ビットコインETF】中長期的なビットコイン価格の予測
ビットコイン価格も底打ちし、少しずつではあるが上昇しつつあるようにみえる。
では今後どのようにビットコインの価格が変動していくのか予測していこうと思う。
【100万円を超えるか否か】
9月の後半にビットコインETFの承認次第だろうが、仮にした場合100万円台を大きく抜いてくる可能性がある。逆に不承認だった場合、大きく下がるのではないか。
だが60万円台まで下がったところで大きく買いが入っているところをみると、60万円台が底だとみている。
やはりビットコインの価格が上昇するか否かは、ビットコインETFが承認するか否かにかかっている。
近々では9月の後半だが、来年の2月という話も出てきているので、仮に2月に延期になった場合、一度大きく落ちるのではないかとみている。
仮に来年の2月まで延期となった場合は今年の末、または来年の初頭から上昇し始めるのではないか。
【まとめ】
FXをしている人は別として、現物でビットコインを持っている場合そこまで心配をする必要はないのではないかと推測している。
ビットコインまたはアルトコイン自体を禁止している中国等の国家による規制や、取引所のハッキングなどビットコインにはビットコインETFの否決という以外に、様々な懸念材料はあるが、数年単位の長期的な展望で見れば、自然と上がっていくのではないか。
「【ブログ ライティング 稼ぐ】ブログとライティング、初心者が稼げるのはどちらか？」
「【ブログ ライティング 稼ぐ】ブログとライティング、初心者が稼げるのはどちらか？」
『働き方改革』が浸透しつつある中、副業というのが注目されてきている。副業といっても様々ある。
インテージリサーチの調査によると女性はハンドメイド制作やアンケートモニターへの参加に興味をもっている人が多い。一方で男性の場合は、仮想通貨や株などの投資のほうに興味を向いていることがでわかった。
男女ともにそれなりに上位に位置しているのが、雑誌やweb記事の執筆（ライティング）、ブログなどの運営だ。
【ライティングで稼ぐには】
主にwebでの記事を書くもので、そのジャンルは多岐に及ぶ。にライティングの場合、クラウドソーシングに登録してから受注するというのが一般的だ。
代表的なのは 以上の2社だろう。
・ランサーズ
・クラウドワークス
ただ、自分が書きたいと思うジャンルがある場合、直接Ｇｏｏｇｌｅで検索してもいいだろう。例えば『仮想通貨 ライティング』などのように検索をすれば募集している会社がでてくる。
【ライティングのメリット】
クラウドソーシングでのライティングの場合仕事を募っている人、または企業というのが一覧で表示されるので、自分やりたい仕事というのを選びやすい。またライティング以外にもデーター入力やモニター参加など様々な仕事があるのが特徴だ。
それにライティング初心者でも、初心者歓迎のところに応募すれば一から教えてくれる人も多い。ライティング自体初めての方でもしっかりと実力をつけることができる。
【ライティングのデメリット】
クラウドワークスにしろランサーズにしろ、手数料が非常に高いというのが最大のデメリットだ。同時に文字単価が安いのが多い。文字単価の高い安いは人によりけりだろうが、初心者は文字単価1円を目標にすると良い。
【ブログで稼ぐには】
ブログで稼ぐには、ただブログ開設してブログを書いているだけでは、稼ぐということにはならない。そしてブログで稼ぐの重要視にしないといけないのが、クリック保証型広告といわれているGoogleAdSenseだ。
バナー広告をクリックされることで、利益が出るという仕組み。現在はサイト審査が厳しく、独自ドメイン（サイトURLのこと）を習得しないと審査すらされない状態だが、PVが増えれば増えるほど収益がでるようになっている。
次に成果報酬型広告といわれているものだ。
自分のブログで商品を紹介して、誰かが商品を購入したら、こちらに数パーセントほどの収益がでるという仕組みだ。代表的なものに、Amazonアソシエイト、A8.netがある。
【ブログのメリット】
Twitter等をみるとブログで数百万円稼げている人などが山のように出てくる。
SEOなどの技術を駆使することで現在の自分の給料の何倍もの金を稼ぐ可能性があるのがブログだ。人気ブロガーになるとスポンサーがついたり、その他単価の良い仕事がまい込んできたりするようだ。
【ブログのデメリット】
ライティングのように書いたら、報酬があるというのではなくPVもしくは商品を購入した際に報酬が発生するというものなので、例えば100記事書いたからどのくらい収益がどのくらいか？ という最たる基準もない。結果多くの人が続けることができずに辞めていってしまう。
【まとめ】
ライティングまたはブログどちらを選択するにしろ、メリットデメリットがあるということを知っておいてほしい。
ただ最初からどちらか一方を選択 するのではなく、初心者はライティングをしつつ、少しずつブログを書いていく。というスタンスがベストだろう。特にライティング経験がほとんどない人は、最初からブログというよりもランサーズやクラウドワークスなどで仕事を受注してライティングの基礎を学んでおくと良い。
「【匿名通貨の将来価格】機密性の強い仮想通貨Zcashについて」
「【匿名通貨 将来価格】機密性の強い仮想通貨Zcashについて」
少し前までコインチェックでも買うことができた、仮想通貨。それがZcash。昨年アメリカのJPモルガン銀行との提携を発表したことで、話題を集めた。
現在ロシアに亡命中のエドワードスノーデン氏が「ビットコインの代わりになるだろう」と発言したことでも知られている仮想通貨だ。
今回は匿名通貨は仮想通貨の中でも機密性が最も強いといわれているZcashについて説明していく。
【Zcashとは】
Zcashは2014年に開発が始められ、2016年に公開された。ビットコインよりも匿名性が高いということで注目を集め、1ZEC=33万円という驚愕の価格をつけた。
現在は時価総額750億円ほどで、1ZEC=17000円ほどと、ビットコインETF承認の延期ということもあり、大幅に下落してしまっている。
今年6月1回目のハードフォークを実施し、そして2回目のハードフォークも今年中に予定されている。2回目のハードフォークでは、スケーラビリティ問題を解決を目的としている。
スケーラビリティ問題とは、仮想通貨の取引が急増した結果、送金の遅延などが起こる問題のことである。
【Zcashの特徴】
Zcashの特徴はやはり『ゼロ知識証明』という匿名性をに特化した技術だ。『ゼロ知識証明』とはどのような技術なのかを説明していく。
・ゼロ知識証明 内容を伝えることなく、事実が事実であるという証明を知識がゼロでも証明をすることができる、というのが『ゼロ知識証明』である。
具体例をあげると、仮にAさんからBさんに1ZECを送るとする。
この場合、誰から誰に、というアドレス、『AさんからBさんに』 』という履歴、『1ZEC』という数量、全てが第三者からは分かることなく、送金を可能にしているというものだ。
【機関が予測しているZcashの将来価格】
ここでZcashの価格が将来的にどのくらいになるか、という記事があるから紹介していく。グレイスケールインベストメンツは、デジタル資産が真に革命的になるか分からないとした上で、以下のように結論づけている。
米DCG傘下で仮想通貨投資やビットコイン投資信託の運営を行うグレイスケールインベストメンツが、匿名通貨Zcash（ジーキャッシュ、ZEC）の価格が2025年までに6万2000ドル（約680万円）を超える可能性があると予測した。同通貨がオフショア資産全体の10％の受け皿になると仮定し算出した。
https://bitcoin-newstart.com/zcash-zec#ZcashJP
なお、オフショア銀行とは、タックスヘイブン（租税回避地）にある銀行のことをいい、オフシャルマネーは全世界で3300兆円といわれている。残り90%はどのような仮想通貨があてはまるのか気になるが、全体の10%というのはかなり大きい規模ではないだろうか。
【まとめ】
Zcashには仮想通貨として弱点があったがそのうちの一つ、スケーラビリティ問題は今年中に解決しそうである。そしてもう一つ、量子コンピュータへの耐性である。
量子コンピューターはブロックチェーンを解析できてしまうといわれており、量子コンピューターの完成は量子コンピューター耐性できていない、仮想通貨は全く無意味なものに成り下がってしまう。
おそらく今後Zcashも量子コンピューター耐性を実装してくるであろう。その時Zcashはかなり大きく上昇するだろう。
「【ADK 仮想通貨 将来価格】ADKという仮想通貨と将来価格について」
「【ADK 仮想通貨 将来価格】ADKという仮想通貨と将来価格について」
Twitter界隈では非常に有名な仮想通貨がADKだ。ADKとはAidos Kuneenの略で仮想通貨に興味がある人なら一度くらいは目にしたことあるだろう。
ADKはZcashでも使用されているゼロ知識証明という高い匿名性をもった技術とDAGという非ブロックチェーン技術、量子コンピューター耐性を実装している仮想通貨だ。
将来的にはタックスヘイブン市場への参入を狙っている、非常に期待値の大きい仮想通貨の一つである。
【ADKとは】
冒頭で書いたようにADKにはゼロ知識証明、DAGというブロックチェーンとは違う技術、そして量子コンピューター耐性という、3つの特筆すべき技術を実装している。
・ゼロ知識証明 Zcashでも使用されている匿名技術で、送受信相手や取引内容全てを第三者から分からないようにする技術だ。
・DAG まだ比較的新しい技術で、2000近くある仮想通貨を見渡してもIOTAなどの仮想通貨しか採用されていない。ただブロックチェーンとは違いマイナーが不在なので手数料がかからないこと、スケーラビリティ問題を引き起こす心配がない。
・量子コンピューター耐性 量子コンピューターは、近い将来一般的になるといわれ、強固だといわれているブロックチェーンを採用している仮想通貨も一瞬で解読されてしまうとされれている。量子コンピューターの登場に備え多くの仮想通貨は、量子コンピューター耐性を実装しないといけないのだが、現在量子コンピューター耐性を持っている仮想通貨もほんのわずかで、ADKを含めいくつかしかない。
【ADKの将来価格の予測】
ADKが狙っているのは、冒頭でも書いたようにタックスヘイブン市場である。この市場は約3300兆円といわれている、そしてADK年末年始に900ドルまで高騰するという予測をしている。
$ADK よだれが出てくるな🤤
— Hpp@資産運用ブログ (@Hpp_tbr) 2018年7月29日
オフショア領域の眠る資金→3,300兆円
2桁%（10%とする）のシェアを奪うと仮定
3,300兆円×10%＝330兆円
330兆円÷2,500万（発行済ADK数）
＝1,320万円
つまり、1ADK＝1,320万円
おい！皆！買っとけよ。笑
今なら、1ADK約3,300円で買えます🤩
あれ？天からの贈り物？😇 https://t.co/Ak1ZIL2xmo
仮に10%に届かなかったとしても、今の価格が1枚2500円ほどなので、非常に有望な投資になるだろう。
【年末年始900ドルの理由】
では900ドルになるという根拠はどのようなものがあるのだろうか。いくつか考えられる材料があるので書いていく。
・世界トップ10の3ヵ所に上場 一般的に取引所への上場は、上場金というのが必要なのだが、ADKの場合は上場費用なし上場するとのこと。
・ETFに関する計画 開発者であるリカルド・バルエル氏が9月末に発表するということになっている。
【まとめ】
ADKは他の仮想通貨と大きく違うところに、搭載されている技術もさることながら、非常に進捗スピードが速いという点がある。
少し前まではスキャムだといわれていたが、ケニア中央銀行の公文章を公開たことで、スキャムの可能性は無くなったといえる。
1枚2500円前後とメジャーな他の仮想通貨よりは若干高めだが、数年後を見据えて買っておいても良いのではないか。
「【日本スキー場開発】日本スキー場開発についてチャート分析」
「【日本スキー場開発】日本スキー場開発とチャート分析」
時価総額が低い銘柄は、大きく跳ねやすいという特徴がある。特にジャスダックやマザーズ市場には時価総額が100億円台、100億円より下の企業も探してみれば多くある。
中々探すのも億劫だったりするので、今回個人的に非常に面白そうな企業を見つけたので、紹介していく。
それが6040 日本スキー場開発である。
【日本スキー場開発とは】
日本スキー場開発（http://www.nippon-ski.jp/index.html）はその名の通り、主にスキー場の運営とスキー場のコンサルタントをしている企業だ。
スキー場というと冬の印象が強いが、日本スキー場開発の場合、オールシーズン向けのサービスを行っている。
運営しているもしくは、コンサルタントをしているスキー場は13カ所にも及んでいる。
売り上げも年々増益していることから、稼ぎ時である冬場以外でも、しっかりと収益を出していることがわかる。
【今年の冬は暖冬の可能性？】
今年の夏は異常なほど暑く、熊谷でも41度を超えるなど各地で連日猛暑が続いた。
ここで考えられるのが、暖冬になった場合降雪量が少なくなるのでスキー客も少なくなり結果的に、収益も少なくなってしまう――と推測できるということだ。
ただ夏、猛暑だったからといって、確実に暖冬になる、というわけではないよう。
それに数カ月前から予報も調べることもできる。
もし降雪量が少なったとしても人工降雪機などで対策が講じられるから心配する必要はないだろう。
【チャートからみる現在の株価】
以下の図は日本スキー場開発の週足とMACDである。
5日線と25日線がデッドクロスしそうな状況である。MACDも同じような状況だ。チャート上からではもうすぐトレンド変換され本格的に下落トレンドへ移行してしまうようにもみえる。実際200日移動平均線を下回っているので、しばらくは下落する可能性が高い。
フィボナッチりとリースメントでみると高値を6/8の2120円、安値を3/23とした場合、最も下落した場合1758円となる。
ただ過去チャートから推測すると1300円台の後半から1400円台半ばくらいから大きく上昇している。底値が1758円前後になるか、それとももっと下になるかは、決算が9月7日なのでそれ次第といったところだろう。
加えて大きく上がる前兆として、多くの場合がダブルボトムをつくっていることに注目したい。
【まとめ】
スノーボードの参加人口は横ばいではあるものの、スキーの参加人口の減少が著しい。
経営が成り立っていないスキー場が多い中、オールシーズンで収益を出している、日本スキー場開発は今後ともに期待できるのではないか。